「S-QUE院内研修1000’」は、最新の医療知識や情報に基づく特化した研修プログラムを、最新のニーズに応え、病院にいながらにして最高の講師陣で学べるよう、約3年前の2008年4月よりスタートいたしました。この間、インターネットの普及による回線の充実や一般的なeラーニングシステムの浸透も相俟って、現在全国で約250の病院施設にて導入されています。

１．システムの全体像

定期的に下記の３プログラムを提供します。（年34回開催）
a. Eナース 主な対象：看護職員ほか　　毎月2回（年24回開催）
b. 新医療看護連携　 主な対象：医療従事者全般　　偶数月（年5回開催）
c. 特別企画　　　　 主な対象：管理者、主任等　　奇数月（年5回開催）
各講座は衛星通信（衛星研修）及びインターネット（オンデマンド研修）を通じて施設に配信されます。
導入された施設では、衛星による集合研修のほか、オンデマンドによる集合研修、オンデマンドによる個人研修など、自由度の高いさまざまな受講形態で運用することができます。
Eナースと新医療看護連携は、衛星研修開催日時が水曜日の17時40分、そのオンデマンド研修は翌週の月曜日より3週間の間いつでも受講可能。特別企画は衛星研修が金曜日の17時00分から、そのオンデマンド配信は翌週の水曜日から3週間受講可能です。
講師の知的所有権の関係でDVDは制作しておらず、動画をダウンロードすることはできません。

２．システムの特徴

a.　メリット
1)　外部委託による負担軽減
日本病院会、日本看護協会等の医療関連団体の指導・協力により、貴院内で企画運営される研修内容と同等レベルのプログラムを極めて効率的に導入できるため、内製する場合と比べて大幅に貴院職員の負担を軽減できます。
2)　自宅でも受講できる使い勝手の良さ
オンデマンド研修を視聴するためのログインID・パスワードは追加料金なしで貴院職員全員に発行します。オンデマンド期間中の３週間は、24時間、何度でも、そして自宅でも、場所を選ばず受講できるので、職員にとってワーク・ライフ・バランスに適した大変使い勝手の良いシステムです。また、研修計画で決められた対象職員に限らず、希望する職員は誰でも平等に受講できるので、もっと先を勉強したい若手職員や、ブラッシュアップしたいベテラン職員にも満足していただけ、新しい研修効果が期待できると思われます。
b.　デメリット
講師が現実に目の前にいないため緊張感に欠ける。したがって特に受講者が勤務終了後の場合などでは、居眠りをしたりして研修効率が悪くなります。また、実技に関する場面では、実際にやってみることができないので、スキルの獲得に不利となります。オンデマンド研修では、長時間パソコンの前で 1 人で受講する場合、なかなか集中力が続きにくいことも挙げられます。
c.　デメリットの解決策
当システムではすべてのプログラムをフォーラム形式にしており、なおかつ現場の病院や各地方のオープンな会場で開催し、臨場感のある画面とすることで緊張感を持たせています。実技に関する場面では、実際に実技を行っている画像や機器類をきめ細かに撮影しており、オンデマンド研修では同じ画像を何度でも見ることでスキル獲得が図れます。オンデマンド研修を 1 人で受講する際に短時間ずつ分割し、集中して受講することも可能です。
d.　付加機能
1）　管理者画面
受講者個人の受講状況や演習問題解答状況は、管理者画面で一括して一覧でき、受講効果の確認や、評価、そして受講率のアップ等に活用できます。施設での受講率 80％以上を求められる医療安全研修も、管理者画面をプリントアウトすれば研修参加状況の文書が出来上がります。
2）　演習問題
講師が作成した演習問題をオンラインで解答し、結果を得ることができます。そのあと、解答・解説を見ることで理解がいっそう深まり、何度でも演習問題を解くことができます。管理者はその解答状況を管理者画面で把握することができます。
3）　双方向性
衛星研修の前週に、あらかじめ講師のスライドそのままの研修資料と質問用紙などをインターネットからのダウンロードによって配布します。事前に質問ができるので、そのテーマに関する日常の疑問点などを確実に解消することができます。質問は衛星研修の時間中にも受け付けられ、研修中に解答を得ることができます。
e.　将来性
病院グループ内での研修など、さまざまなグループ単位の研修が可能です。
また、地域連携先の医療機関の職員に当研修講座を開放することにより、地域医療連携の基盤づくりに資することができます。特に地域医療支援病院として承認されている施設においては、要件とされている「地域の医療従事者の向上のため生涯教育等の研修を実施」に則した企画が年間通して可能となります。
f. 　費用対効果
E ナース（年 24 回）、新医療看護連携（年 5 回）、特別企画（年 5 回）受講費用
・ 40000 円 / 月（20～199 床の施設）
・ 50000 円 / 月（200～399 床の施設）
・ 60000 円 / 月（400 床以上の施設）
年間 34 回配信されるプログラムすべてが対象であり、職員全員に ID・パスワードを発行することで受講率が高くなり、一人当たりのコストも低減できます。たとえば来年 3 月の診療報酬・介護報酬改定に際して企画されるタイムリーな講座（講師は厚労省担当者を予定）や、年に 2 回企画されている医療の安全に関する研修など、施設内全職員が等しく受講できることを考えれば、かなりコストパフォーマンスに優れていると言えます。
３．S-QUE研究会について

1）指導・協力
下記団体・機関等にご指導ご協力をいただいております。
日本病院会
全日本病院協会
日本看護協会
日本医療機能評価機構
厚生労働省国立保健医療科学院
他

2） 世話人
高久　史麿　氏　　自治医科大学学長
末舛　恵一　氏　　東京都済生会中央病院名誉院長
岩崎　　榮　氏　　卒後臨床研修評価機構専務理事
小島　通代　氏　　聖隷クリストファー大学看護学部教授
有賀　　徹　氏　　昭和大学病院副院長/昭和大学医学部救急医学教授
今中　雄一　氏　　京都大学大学院医学研究科医療経済学分野教授
梅里　良正　氏　　日本大学医学部社会医学講座医療管理学部門准教授
一戸　真子　氏　　上武大学看護学部医療管理学講座教授
他

４．利用者の声

契約病院施設の導入動機

① 産休・育休などで長期休暇中の職員に対する研修ができる。
② 院外研修費を圧縮したい。
③ 退職する管理職が、後輩のために私費で寄贈。
④ とにかく、勉強しない職員を何とかしたい。
⑤ 看護師長会議で希望があり、多数決で決定。
⑥ 機能評価対策として採用。
⑦ 他医療機関にお邪魔して受講し、講座内容が良かったので。
⑧ 著名な世話人や提携している機関があって信頼感があった。
⑨ 研修担当者が楽になるから。

一番多かったのは、病院全体の底上げをしたい、という回答でした。
2011年度スケジュールなどと併せてご検討いただき、院内教育研修として「S-QUE院内研修1000’」をご活用ください。

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